ふたば便り　記事一覧

筆者

西　俊輔
西 俊輔 代表社員／ふたば税理士法人
ふたば税理士法人 代表社員
公認会計士・税理士
税務や経理の旬な話題をかみ砕いて紹介するコラムです。毎月更新します。

記事一覧

2015年10月号
2015年中に中小企業がやらなければならないマイナンバー対策
いよいよ10月から皆さん一人ひとりにマイナンバーが通知されはじめます。中小企業の社長様や経理担当者様がマイナンバーの実際の運用が始まる来年1月までにどのようなことを押さえておけばよいのか、どんな処理をすればよいのかを確認しておきましょう。…続きを読む
2015年9月号
非上場会社の株式評価のポイント　後編
前回（2015年8月号）は、上場していない会社の株式を評価する3つの方法をご紹介しました。その内容は、１）会社の純資産を株価総額とみなして株価を算定する「純資産価額方式」、２）国税庁が定期的に発表する「業種別の株価」を用いて評価する「類似業種比準方式」、３）受け取っている配当金をベースに計算する「配当還元方式」の３つです。今回は、これら３つのうちどれを選ぶことになるのか、その基準について見てみましょう。…続きを読む
2015年8月号
非上場会社の株式評価のポイント　前編
会社の株式というのは、設立した当初は「額面1,000円」とか「額面5万円」といった価格でも、時間の経過とともにその価値は変化するものです。会社の経営が良ければその価値は高くなり、悪ければ低くなります。上場株式ならその価値ははっきり株価として毎日現れますが、非上場株式の場合はわかりません。今回は非上場株式の評価方法についてみてみましょう。…続きを読む
2015年7月号
損益分岐点売上高について
利益が出るか出ないかの境界線となる売上高を損益分岐点売上高といいます。実際の売上高が損益分岐点を上回っていれば利益が出ますし、下回っていれば赤字で損失が出ていることになります。今回はこの損益分岐点のしくみについて、ある洋菓子店を例にみてみましょう。…続きを読む
2015年6月号
貸借対照表で会社の健康状態を知る
年に一度の健康診断を受けると、さまざまな数値が記載された健康診断表が手元に届きます。これを見ると自分が健康かどうか、どこが良くないのかひと目でわかります。同様に会社の健康状態を知ろうと思えば、人間の健康診断表にあたる貸借対照表（BalanceSheet：B/S）と呼ばれるものを読み解く必要があります。…続きを読む
2015年5月号
マイナンバー制度の事業者が気をつけなければならないポイント
マイナンバー制度とは正式名称を「社会保障・税番号制度」といい、その名の通り社会保障と税を管理しやすくするために、国民一人一人に割り当てられる１２桁の番号を指します（企業には１３桁の法人番号が割り当てられます）。この制度により、現在複数の機関にまたがって存在する個人情報が同一人物であるかどうかの確認作業ができるようになり、所得税の過少申告や生活保護の不正受給を抑制する効果が期待されています。…続きを読む
2015年4月号
知って得する税額控除Ｑ＆Ａ
3月決算の会社は多いと思いますが、決算で使えそうな税額控除についてＱ＆Ａ形式でまとめてみました。自社で使える税額控除がないか、今一度確認してみましょう。…続きを読む
2015年3月号
正しい申告・納付をしないと附帯税がかかります
申告期限までに申告書を提出しなかった場合や、納付期限までに税金を納付しなかった場合、税務 調査などにより追徴課税された場合などには、本来納めるべき税金の他に附帯税が課されます。…続きを読む
2015年2月号
平成26年分の確定申告から適用される主な改正事項
今年も確定申告の時期が来ました。申告書の受付は平成27年2月16日（月）から同年3月16日（月）までです。今年の確定申告から適用される主な改正事項について確認しましょう。…続きを読む
2015年1月号
平成27年度の税制改正大綱
昨年12月30日に自民党と公明党による平成27年度の税制改正大綱が発表されました。正式に決定するのは3月末の国会通過後になりますが、まずはその一部についてみていきましょう。…続きを読む
2014年12月号
平成27年1月から贈与税の計算方法が変わります！
平成27年1月1日以後の贈与から、次の2つを別々に計算して贈与税を求めることになります。…続きを読む
2014年11月号
平成27年1月から相続税の対象者が増えます！
来年の1月1日以後、新しい相続税法が施行されます。今回はその大きな改正ポイントをお伝えします。…続きを読む
2014年10月号
売上にかかわる数値から変化の兆しをチェック！
ご自身の事業の売上を分析したことはありますか？　もし前年の実績より悪くても、「景気が悪いから」では終わらせないで、どのように悪いのか、悪い中にあって少しでも良い兆しや変化が現れていないかをチェックしてみましょう。…続きを読む
2014年9月号
勤務時間が少ない家族役員や家族社員の給与に注意！
家族役員・社員が毎日フルに勤務している場合、仕事内容と比較してあまりに高額な給与でない限り特に問題とはなりません。一方で、①毎日出社していない、②短時間の勤務である、③学生である、④遠方に住んでいる、などに当てはまる場合は、税務調査で勤務実態に実際の支給金額が見合っているかどうかが確認されます。…続きを読む
2014年8月号
間違いやすい通勤手当、旅費交通費の税務上の扱い
通勤手当や旅費交通費の処理は、いくつか間違いやすい点があります。今月はこの点について見てみましょう。…続きを読む
2014年7月号
値引きは採算がとれるかどうか慎重に検討しましょう
値引きを考える際、採算がとれるかどうかをよく検討するのは大切なことです。そのためには、「損益分岐点」の考え方を知っておくと便利です。「損益分岐点」とは、損益がトントン（利益がゼロ）になる限界点のことを指します。売上が損益分岐点を上回れば黒字、下回れば赤字です。…続きを読む
2014年6月号
資金繰りの疑問
売上や利益が上がっているにもかかわらず、会社の金庫や銀行預金にはお金がないことを疑問に思ったことはないでしょうか。これは「利益」と「今、会社にお金がどれだけあるか」ということが少し違うからです。…続きを読む
2014年5月号
役員報酬を減額する場合の注意点
業績や資金繰りの悪化などを理由に、事業年度の途中で役員報酬などの減額を検討している企業もあるのではないでしょうか。法人税法では、役員報酬や役員賞与をひとくくりにして、「役員給与」といい、それが「定期同額給与」等に該当すれば、税法上、経費（損金）にすることができます。…続きを読む
2014年4月号
中小企業経営者や自営業者でも入れる労災保険
中小企業の経営者や自営業者でも労災保険に加入できる制度があることをご存知でしょうか?労災保険は、労働者(従業員)の業務中や通勤途上での事故、災害によるケガ、病気および障害等を補償するためにあるものなので、本来社長や役員は加入することができません。しかし、中小企業経営者などで一定の条件に当てはまる人には、労災保険への特別加入が認められる制度があります。…続きを読む
2014年3月号
平成26年度税制改正での個人所得課税
譲渡損失と他の所得との損益通算及び雑損控除が適用できない「生活に通常必要でない資産」の範囲に、主として趣味、娯楽、保養または鑑賞の目的で所有する不動産以外の資産(例ゴルフ会員権など)が追加されます。例えばゴルフ会員権などを売却して損失が出た場合、これまでは他のプラスの所得と相殺して税金を安くすることができましたが、改正後はできなくなります。…続きを読む
2014年2月号
確定申告をすれば税金の還付、所得控除が受けられる人
平成26年2月17日（月）から3月17日（月）は、平成25年分所得税の確定申告期間です。個人事業者や不動産オーナーのほか、会社からの給与が2,000万円超、2か所以上から給与をもらっている人、医療費控除などを受ける人、臨時収入などを含めて給与以外の収入があった人は確定申告が必要です。…続きを読む
2014年1月号
平成26年度の税制改正大綱
昨年12月12日に自民党と公明党による平成26年度の税制改正大綱が発表されました。正式に決定するのは3月末の国会通過後になりますが、まずはその一部についてみていきましょう。…続きを読む
2013年12月号
父母等の扶養控除を受けるには、公的年金収入等に注意
扶養控除というと普通は子供が対象になると思われますが、父母や祖父母についても、一定の条件のもとで扶養控除が受けられます。通常、父母等には公的年金収入がありますが、父母等の収入が公的年金のみで、他に収入がなければ、父母等の年齢が満65歳以上の場合は公的年金収入が158万円以下、満65歳未満の場合は公的年金収入が108万円以下、で扶養控除の対象となります。…続きを読む
2013年11月号
配偶者控除を受けるには、パート収入103万円の他に一時所得にも注意
よく「103万円の壁」といわれるように、通常、妻の年収(注1)がパート収入のみで他に収入がない場合、金額が103万円以下であれば夫は自身の所得から配偶者控除(38万円)を受けることができます。…続きを読む
2013年10月号
青色事業専従者給与について
個人事業をされている方は、会社経営者のように会社（事業）から経営者（事業主）に給与を支払うという概念がなく、経費を払った残りすべてが利益となり、それをもとに税金を計算します。会社であれば、事業への関与度合いに応じて、経営者の家族に会社から給与を支払うことができますが、個人事業では家族に給与を支払っても、原則として経費にはなりません。…続きを読む
2013年9月号
経営革新等支援機関による経営支援策
平成24年8月に施行された「中小企業経営力強化支援法」によって、中小企業の方々が相談できる者を国が「経営革新等支援機関」（以下、「支援機関」）として認定する制度が発足しています。金融機関や会計事務所、中小企業診断士、弁護士などが支援機関として登録されており、平成25年8月15日時点で全国に15,884機関が登録されています。今月はこの支援機関に関連する主な経営支援策についてみていきましょう。…続きを読む
2013年8月号
消費税率の引き上げ
経済状況が好転することを条件に、来年（平成26年）4月1日から消費税率が現行の5%（地方消費税を含みます）から8％に引き上げられることがすでに決まっています。消費税率の引き上げが実際に行われるかどうかは、今年8月以後の経済指標等をもとに最終決定されますが、引上げが行われた場合には、契約の締結日と資産の引き渡し日によっては旧税率が適用される場合と新税率が適用される場合がありますので、今月はこれについてみていきましょう。…続きを読む
2013年7月号
消費税の免税基準の見直し
今年平成25年1月1日以後に開始する事業年度から、消費税を納める必要がある事業者の判定方法が変更されています（平成23年6月の消費税法改正）。特に、あらたに事業を開始した方や新しく会社を立ち上げた方にとって、これまで「最初の2年間は消費税が免税」といわれていた扱いが変わる可能性がありますので、要注意です。…続きを読む
2013年6月号
教育資金の一括贈与に係る非課税制度
平成25年度の税制改正で新しく設けられた制度に、教育のための資金を一括して贈与する場合、一定の要件のもとで贈与税を非課税にするという制度があります。今月はこれについてご説明しましょう。…続きを読む
2013年5月号
給与アップと雇用者増加に係る減税制度
平成25年度の税制改正では、従業員の給与を増加させると法人税の減税が受けられる制度が創設されました。従来からあった、一定の要件のもとで従業員の数を増やした場合の減税制度と合わせて、今月はこの2つの制度についてみていきましょう。…続きを読む
2013年4月号
社員の入退社に係る手続き
4月は新入社員を採用する時期でもありますが、新入社員に限らず、社員が入社するとき、退職するときの雇用保険や健康保険、厚生年金保険に関する手続きの事務についてまとめました。…続きを読む
2013年3月号
決算の留意点
今年も早いものでもう3月ですが、3月は決算をむかえる会社も多いことでしょう。…続きを読む
2013年2月号
平成25年度の税制改正大綱が発表されました
例年12月に発表される税制改正大綱が約1か月遅れて先月1月24日に発表されました。…続きを読む
2013年1月号
平成25年1月から適用される税制改正項目
例年、この1月号では前年12月に発表される税制改正大綱の改正内容を紹介していますが、昨年12月は衆議院議員選挙による政権交代があった影響から、税制改正大綱の発表が今月中旬以降にずれこんでいます。…続きを読む
2012年12月号
相続対策と生前贈与
衆議院の解散・総選挙の影響で、例年、12月中旬に公表される来年度の税制改正案も年明けにずれこむことが予想され、2年前から話題になっている相続税の増税が改正案に盛り込まれるかどうかも現時点ではわかりません。…続きを読む
2012年11月号
年末調整
今年も年末調整の時期がやってきました。年末調整というのはいうまでもなく、給与所得者の所得税精算の手続きで、会社などに勤めている人はこの年末調整をすれば確定申告をする必要がありません。…続きを読む
2012年10月号
パート収入に係るさまざまな「壁」
パートで働く主婦（もちろん主夫でも）のパート収入が年間いくらまでなら税金がかからないか、というのは多くの人が知っていると思いますが、年間103万円までであれば主婦本人に所得税はかかりません。…続きを読む
2012年9月号
貸し倒れ処理について
売掛金や未収入金などの売上債権や、取引先・従業員への貸付金などについて、回収不能になったことを理由に、それら債権について「貸倒損失」という経費を計上する貸し倒れ処理をしたところ、後日、税務調査でその処理が否認される、ということがあります。…続きを読む
2012年8月号
住宅取得資金の贈与に係る非課税特例
平成23年度の税制改正では相続税の増税案がもり込まれていましたが、現在に至るまでこの改正案は成立していません。…続きを読む
2012年7月号
速報　消費税の増税について
平成24年6月26日に消費増税法案が衆議院を通過しました。今後は参議院で審議され、8月には成立する見込みといわれていますので、いよいよ消費税が上がりそうです。…続きを読む
2012年6月号
中小企業の会計に関する基本要領
株式公開（上場）しているような大企業については決算書の作成方法に関して厳格なルールが存在し、そのルールにのっとって決算書を作ることが義務付けられています。…続きを読む
2012年5月号
減価償却の改正～償却率の引下げ
平成24年4月1日以後取得する固定資産の減価償却計算に適用される償却率が変更になりました。…続きを読む
2012年4月号
中小企業金融円滑化法の延長
平成24年3月31日に終了予定だった「中小企業金融円滑化法」が平成25年3月31日まで延長されました。…続きを読む
2012年3月号
復興増税～法人税・所得税・住民税
東日本大震災の復興財源を確保するために、臨時増税を盛り込んだ税制改正が実施されます。…続きを読む
2012年2月号
税制改正について
昨年12月2日に公布施行された税制改正、10日には平成24年の税制改正案が閣議決定、そして今年1月6日に「社会保障と税の一体改革素案」と、税改正が相次いで決定、公表されました。…続きを読む
2012年1月号
税制改正大綱が発表になりました
昨年12月に発表された平成24年度税制改正大綱の主な改正内容は次のとおりです。…続きを読む
2011年12月号
生前贈与の方法とポイント
師走の声が聞こえる時期になると、不思議なことに生前贈与のご相談が増えます。…続きを読む
2011年11月号
今年度の年末調整・・控除の変更
平成23年分の所得税の計算から下記の「控除」が変更になりましたので、ご注意ください。…続きを読む
2011年10月号
年末調整について・・・準備が大切
これから年末にかけて、未収金の回収や経費の支払い、年末年始の休暇による配送準備等、やるべきことはたくさんあります。…続きを読む
2011年9月号
マイカー通勤の通勤手当の限度額改正
6月22日に成立した平成23年度税制改正について、6月30日付の官報で詳細部分が明らかとなりました。…続きを読む
2011年8月号
助成金の活用
相変わらず厳しい経営環境が続いていますが、企業が「雇用を守る」あるいは「拡大する」ことを支援する国の助成金制度があります。…続きを読む
2011年7月号
平成23年度税制改正のゆくえ
昨年の12月に公表された平成23年度の税制改正大綱ですが、例年であれば今年の3月には国会で成立していたはずでした。…続きを読む
2011年6月号
震災特例法による税制上の支援
今回の震災により、4月27日から震災特例法が施行されています。…続きを読む
2011年5月号
不測の事態への対応～資金は足りる？
企業の活動においては、「儲け」（収益性）だけでなく不測の事態にそなえた安全性も大変重要です。…続きを読む
2011年4月号
義援金の税務上の取り扱い
東北地方太平洋沖地震で被災された方々を支援するために、多くの義援金が寄附されているようです。…続きを読む
2011年3月号
決算書作成の注意点～税務調査の観点から～
今月は、会社が決算書を作成する際の注意点について見ていきたいと思います。…続きを読む
2011年2月号
今年の確定申告（平成22年分）の改正
…続きを読む
2011年1月号
税制改正大綱が発表になりました
昨年12月、平成23年度税制改正大綱が発表されました。…続きを読む
2010年12月号
年末調整
１年に一度の年末調整は誤りも起きやすいので、今一度確認しておきましょう。…続きを読む
2010年11月号
円満相続のためにできること（その6）～成年後見制度～
相続につきまとうリスクのひとつとして、被相続人（財産を残す方）本人が認知症などで判断能力を失ってしまうことがあげられます。…続きを読む
2010年10月号
円満相続のためにできること（その5）～贈与税～
贈与税は高い! とよく言われます。…続きを読む
2010年9月号
円満相続のためにできること（その4）～相続税～
相続税は、人の死亡によって、亡くなった人の財産をもらった個人にかかる税金です。…続きを読む
2010年8月号
円満相続のためにできること（その3）～生前贈与～
相続対策を考える場合、「節税」のみを重視して、後々、問題となるケースがあります。…続きを読む
2010年7月号
円満相続のためにできること（その2）～遺言について～
高齢化社会を反映してか、遺言書を作成する人が年々増え、公正証書遺言の数も10年前の倍近くになっています（平成元年40,941万件、平成19年74,160万件）。…続きを読む
2010年6月号
円満相続のためにできること（その1）～遺産分割協議って？～
「相続」の問題なんて財産のある人たちが考えることで、自分には関係ないと思っていらっしゃる方も多いかもしれません。…続きを読む
2010年5月号
グループ法人税制
今年3月に国会を通過した平成22年度税制改正ですが、今月はその中で特に注目したい、グループ法人税制についてとりあげてみたいと思います。…続きを読む
2010年4月号
中小企業金融円滑化法
昨年の12月4日、いわゆる「中小企業金融円滑化法」が施行されました。…続きを読む
2010年3月号
平成22年度税制改正
1月号でもお知らせした平成22年度の税制改正のうち、法人税関係の改正の主な内容をお知らせします。…続きを読む
2010年2月号
確定申告をすると税金が戻る可能性のある方
確定申告の時期がやってきました。税金が戻ってくる主なケースをご紹介します。…続きを読む
2010年1月号
税制改正大綱が発表になりました
昨年12月22日、平成22年度税制改正大綱が発表されました。中小企業に関係する主な改正内容をお伝えいたします。…続きを読む
2009年12月号
…続きを読む
2009年11月号
…続きを読む
2009年10月号
…続きを読む
2009年9月号
…続きを読む
2009年8月号
…続きを読む
2009年7月号
…続きを読む
2009年6月号
…続きを読む
2009年5月号
…続きを読む
2009年4月号
…続きを読む